公的制度を利用して税制優遇を受ける

前回のエントリーから暫く空いてしまいましたが、その間にも着々と図面を進めてはいます。 しかし、多面的な検討が必要なので、あの図面この図面を行ったり来たり、ようやくまとまりつつありますが暫く牛歩の状態で進むことと思います。

ある程度、各部の仕様が決まりましたので、次に確認すべき外皮平均熱貫流率（UＡ値）などの計算です。

と言っても、それが何の事か？を説明する必要がありそうですが、長くなるので本当に平たく表現すると住宅の省エネ性能を裏付けるための計算で、これまでは　Q値と呼んでいたものですが、少しだけ基準が変わったために呼び方が変わりました。

この結果を受けて、又仕様の見直しもありうるだけに、後で取って付ければ良い訳ではありません。

あくまでも全体を俯瞰しながら同時進行です。

当方では数年前より新築全物件において自主的にQ値の計算を実施してきたのですが、今回は公的な制度の利用もありますので公の書類としても利用します。

公的な制度とは税制面で有利になるものですが、これまでの当方の設計仕様のままで比較的楽に基準をクリア出来ているので、新たに仕様をUPして予算を押し上げる必要はないと考えていますが・・・。

さて、そのための準備データの収集に取り掛かることにします。